研修会社・教育会社の「4つの種類」
研修会社・教育会社の類型
企業で社員に対する研修を行う場合、外部の研修会社や研修機関に依頼することが多くなります。もちろん、自社内で全てを完結することもできますが、部分的には研修の専門家に任せた方が効率的なことが多く、従業員に対する動機付けや非日常といった刺激を提供するという意図もあります。
社内人材による研修の場合には、それが例え役員クラスのポジションや優れたプレイヤーとしてヒーロー的な扱いをされる社員であっても、教えを受ける従業員側からすれば「反発」が生じることが多いわけです。
また、研修と言うのは本来はかなり特別なものであるはずです。しかしながら、社内講師の場合には、通常業務と明確な線引きができず、研修そのものの価値が薄れることや、儀式・儀礼の一種として行うにすぎず、とても業績向上といった効果にまでは昇華できない可能性が高くなってしまうのです。
内容に応じて研修会社を使いこなす
どこまでを自社内（社内人材が講師を担当）で行って、どこを外部の研修会社に任すのか、この意思決定は研修の効果を最大に発揮するうえで、戦略として重要なものです。
今回は、社外の講師に研修を依頼するという前提でその選択基準について解説していきます。
社員研修を外部の研修会社に依頼するとした場合、いったいどこに依頼するのが良いのでしょうか。というのは、調べてみれば分かるのですが、企業研修というサービスを提供する会社は、インターネットで検索しただけでも無数に発見することができます。
選択肢が多いというのは嬉しいことのように思えますが、年に1回か2回程度しか行うことがない社員研修に関して言えば、選択肢が多過ぎるというのも厄介なことです。
ところが、社員研修や社員教育を行っている会社・機関としては、次の4つの類型しか存在しません。
どの類型も長所と短所があり、自社の社員研修の戦略（目的や目標）に合わせた選択が必要となります。
一般的に研修会社・教育会社と言うのは分かりにくい、というのが正直なところでしょう。有形の物品などを販売しているわけではなく、無形のサービスを提供していますので、余計に中身がブラックボックス化しており、それが故に選択基準が不透明な部分は否めません。
その最たる例が、「価格（費用）」でしょう。
研修の価格については、とかく不透明な部分があり、言い値的な要素も今までは多かったのが現状です。最近では、研修の費用を「研修価格」としてしっかりと明示する研修会社も増えてきました。
ただし、擁護するわけではありませんが、外側から見れば「講師の人件費程度しか掛からないのになかなかの金額だ」と思うかも知れませんが、講師はその道のプロですから、専門的知識や教える技術を修得・維持するためにたいへんな投資を行っています。
また、研修会社は先に話したようにサービスが目に見えないこともあって差別化が難しく、常に比較されている存在ですので、研修を受注するためには多大なコストをかけています。これらの事情もあって、業界内で研修の価格は意図的に不透明にしていた・・・というような側面も少なからずあります。
むしろ、価格に曖昧さを残すことで、研修の内容にアレンジを加えるなど柔軟性を持たせたり、価格交渉を行いやすくなったりするなど、依頼する企業にも価格が必要以上に課題になることを防ぐなど、メリットがあったと言えます。とはいえ、確かに現在の社会情勢を考えれば、価格が曖昧というのは好ましいことではありませんが。
4つの研修会社の類型のうち、どれが良いのかというのは、自社がどのような社員研修を望むのか、あるいは、自社の人材育成の方針や戦略により変わることになります。つまり、4つの研修会社の類型それぞれの特徴を踏まえたうえで、依頼先を決定するのが好ましい方法であって、一概にこの類型は良くてこれはダメだと言う基準はない、ということに留意する必要があります。
同一の企業であっても、目的によって大手研修会社に依頼することもあれば、専門的な内容は個人の研修講師に依頼するなど、使い分けているケースも非常に多く、そのためにはそれぞれの類型における特徴をしっかりと把握しておくことがポイントになるわけです。
研修実施機関の特徴をしっかりと押さえて、自社の戦略の延長線上からどの研修会社と付き合いを行うのかを慎重に検討することは、それ自体が研修の効果アップに大きな影響を及ぼす重要なもの。
「企業研修なんでどこに頼んでも大差ないだろう」という感覚でいるならば、それは必ずしも正しくはありません。価格も選択のうえでは重要な要素にはなるわけですが、肝心なのは研修そのものの「内容や中身」の部分であることは忘れてなりません。
