企業研修の目的に応じて選択基準を持つ
まずは社員研修の目的や内容を明確にする
企業の社員に対する研修を行う場合、外部の研修会社に依頼（委託）をする場合が大半になります。
これは、自社内で講師を抱えているという会社は極めて少ないということも理由としてありますが、専門家である講師にしっかりと指導を行ってもらった方が効果を最大にすることができるという理由もあります。
ところが、依頼する研修会社の選択を誤ってしまえば、成果を出すどころか、社員のやる気をなくしてしまうこともあります。
社員研修によって社員のモチベーションがダウンしてしまったとしたら、何のためにお金と時間をかけたのか分からなくなってしまいます。しかし、実際にはそのような会社が多いのが事実で、行き着くところは「あの研修会社は使えない」という責任転嫁です。
社員向けの研修を実施するにあたっては、まずは「何のために研修を行うのか」という目的を明確にする必要があります。
社員研修はあくまで目的を達成するための手段であって、目的そのものではありません。目的がなければ、あるいは目的が明確でなければ企業での研修が成功するはずもなく、単に実施しただけで終わってしまうのは当然のことなのです。
言い換えれば、目的を明確にすることによって、必然的にやるべき研修内容は見えてくることになります。
例えば、社内の風紀が乱れているとします。これでは組織文化が崩れ、社員のモチベーションダウンにもつながり、社員が辞めてしまう可能性もある訳です。もっと言えば、大きな事故に発展するような恐れもあると考えられます。そのため、社内の風紀を健全にするという目的とを掲げます。そのためには、普段から気になっていた「コミュニケーションの充実」と「マナーの再教育」を行うことにするわけです。
このように、目的を明確にすれば研修内容もある程度は決まります。この状態になって、ようやく研修会社の選択が可能になるのです。
いきなり研修会社の選定をするわけではありません。何の目的も持たずに企業が研修を実施するということはないでしょうから、なぜ社員研修を行うのか、社員研修によってどうしたいのか、をまずは自分達が明確にしておくことがポイントなのです。
内容が決まれば自動的に絞られる
先の例で言えば、マナー及びコミュニケーションという内容が研修内容の骨子になるといえるでしょう。それを専門に扱っている研修会社をいくつかピックアップして資料請求なり話を聞く、ということが次の段階になります。
このように、ある程度内容が明確になれば、あとは自社の目的に沿った研修を行ってくれる研修会社を探すようにすれば良いだけのことであって、特段複雑な作業が必要になると言うこともありません。
選択基準を明確にするためには詳細項目を決める
しかし、内容を決めただけで研修会社を選ぶとなると、そこに判断基準は存在していません。
もちろん、より良い研修を低価格で提供してくれる研修会社を選択する、というのも一つありますが、良い研修というのは選択基準が明確にあって、それに沿ったものであるから初めて「良い」という判断ができるわけで、単に良いというのはあり得ません。
A社にとって良いものが、B社にとって良いものであるとは限らず、それは前に良かったとしても、時期やタイミングによって今は良くないということも大いに起こり得ることです。
もう少し、目的を具体的に遂行するための詳細な基準を考えておく必要があるのです。明確な基準を持ったほうが、よりスムーズかつ客観的に自社の目的に沿う研修会社や社員研修のプログラムを手に入れることができるようになります。
しっかりと比較検討できるよう、最低でも次に示す項目は設定が必要です。
- 社員向けの研修に使える予算（総額・研修会社に割ける額）
- 実施の時期・想定実施時間（日数）
- 特に重要視する項目（例えば、講師は女性・カリキュラムはカスタマイズする、など）
- その他（地元の研修会社に依頼したい、など）
上に挙げた以外にも、要望事項がたくさんあるならば、漏れなくピックアップしていきます。これらが、これから行う研修の選択基準となるわけですから、少ないよりも多い方がより充実した研修を行うことができる可能性が高まるばかりが、要望基準はそのまま研修選びのチェックリストとしての活用方法もあります。
自社の中でしっかりと研修に対するビジョンや要望事項などがなければ、研修会社の言いなりになってしまう場合もありますし、あるいは、「安ければどこでも良い」という判断基準になることもあります。安ければどこでも良いというのでは、完全なやっつけ仕事であって、研修担当者の怠慢そのものです。研修料金をいくら抑えたとしても、社員を集めて研修を行うという機会損失を踏まえれば、研修の料金だけに目が捉われてしまうのは、研修担当者としての役割を果たしているとはいえません。
研修担当者に求められているのは、効果をしっかりと出すことです。
効果は、社員が体感できるものであり、かつ、企業としての業績にインパクトを与えうるものである必要があります。
ちなみに、研修に対する要望事項が多いと、研修会社との打ち合わせで嫌がられるのではないか、という危惧を持っているようであれば心配いりません。研修会社からすれば、むしろ細かな要望を伝えてもらった方がより優れた企画や提案を行うことができるものです。
遠慮せずに要望してください。
