研修会社の選び方(2)何社かに会う、あるいは電話で直接話を聞く

研修会社の営業担当者や講師と話す機会を設ける

資料を吟味し、電話での会話などによって、候補となる研修会社を2社程度に絞ったとしましょう。

絞り込みの基準は、自社が定めた判断基準をある程度満たしていることが前提となります。資料では良く分からない部分(研修の料金や諸費用については資料に詳しい記載が無い場合が多い)は、電話やメールで簡単に問い合わせを行い、ある程度の詳細情報を把握しておきます。

研修は話を聞いて決める絞った2社に対して、今度は来社を促して直接話を聞くことが次のステップである。研修会社にこちらから行く必要は特になく、遠方でない限りは研修会社の方から訪問をしてくれる。もちろん、こちらの方から訪問することでも良いでしょう。

遠方の場合には、直接会うことにこだわると交通費を請求されることがあります。そのような場合には、電話による打ち合わせに切り替えても良いでしょう。可能であれば、顔が見える距離感の研修会社を候補にピックアップできると良いです。

課題達成型や問題解決型の研修では、オーダーメイドになりますので、担当者との打合せ機会も非常に多くなります。選択基準の中に、顔の見える打合せが可能であるという項目の優先順位が極めて高くなるといえるでしょう。

研修会社の営業担当者に会って打ち合わせをする時は、自社の要望項目をしっかりと伝えることがポイントです。そして、自社が望む研修を行うことが可能かどうかを聞き、可能であれば「企画書」と「見積書」の作成を依頼します。企画書と見積書は無料で作成してくれると思います。

また、研修会社に対して細かな要望をたくさん伝えるのは失礼だというような感覚を持っているならば、それは大きな誤解です。研修会社からすれば、事前に細かい要望をしっかりと伝えてもらった方が、研修の内容も固めやすいですし、企業ニーズに沿った提案を行うこともできるようになります。対応が難しい要望に関しては、無理に対応しようとはしないはずですので、安心して要望事項を伝えてください。

研修の料金や諸費用については、基準となる価格は存在しますが、内容やタイミングなどさまざまな要因によって変動することも珍しくありません。ですから、見積を依頼する場合は予算を明確に伝えた方が良いです。

また、他の研修会社にも見積や企画の依頼をしており、比較をしているということを告げておけば、市場から見て妥当性の高い研修料金を提示してくる可能性が高くなります。相見積というのは、業界内では普通に行われていることで、研修会社も他社と比較されていることは理解しています。

相見積と言う行為が失礼にあたるということはありませんので、積極的に活用してください。ただし、他社の見積書を開示して値引き交渉を行ったり、規格を横流しして同じものとさせるなどはマナー違反ですので、注意してください。

研修会社の営業担当者は2種類いる

研修会社の営業担当者に関しては、知識やスキルをチェックした方が良いです。

社員の研修は人に関わることであり、コスト面を考慮しても、企業にとっては一大イベントです。そのような重要な仕事を任せるのですから、研修会社の営業担当者にも、教育的な観点での知識が欲しいところです。

研修会社の営業担当者には2種類が存在します。

営業のみを専門的に行っており、自らは講師(社員研修の講師)を行わないパターンと、自らも研修講師を行う講師兼営業担当者です。

どちらが良いと言うわけでもありませんが、現場を知っていると言う観点では、講師経験のある営業担当者あるいは現在も継続して講師業を行っている営業担当者の方が、詳細を知っているのは明らかです。

また、コンサルティング会社の場合には、現役のコンサルタントが営業担当者として対応する場合もああります。コンサルタントは、実務経験や知識水準が高い人が多いため、現場目線からの話をじっくりとできる可能性は高いでしょう。

必要であれば、研修を行う講師にも同席を

営業担当者はあくまで営業担当であって、研修講師ではありません。企業側としては、どのような講師が自分たちの社員に対して研修を行ってくれるのか気になるは当然ですから、打ち合わせのテーブルに講師の同席を求めることがあっても良いでしょう。

講師は高額な時間チャージ(時給)を設定している専門家が多いため、面談料を請求される場合もありますが、それでも会う価値はあります。

講師に会って、イメージと違うようであれば営業担当者に変更を促すことも必要でしょうし、依頼する研修会社そのものを変更するという選択も必要になることがあります。ただし、個人的な経験でいうと、事前に講師に会いたいという打診は何度も経験しましたが、講師と面会することで変更を依頼されたことは一度もありません。

企業側が講師を見極めるというのは現実的ではなく、研修会社も質の悪い講師を敢えて面談に送りこむというようなことはしないはずです。ですから、どのような人が講師を担当するのか把握しておくことの安心材料としての機能が高誌面談には存在するものと考えられます。

確かに一度でも顔を合わせておけば、当日も安心して研修を任せることができるものです。

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