社員研修の価格を見る時の留意点・注意点
価格に含まれているものを確認する
社員研修の価格に、どこまでの範囲のものが含まれているのかをしっかりと事前に確認しておくことは大切である。いざ、契約の段階になって価格が当初よりも高くなっており予算を超えてしまったということもある。かといって、他の研修会社に依頼する時間もない・・・こんなことにならないように、価格は最初の段階でしっかりと詰めておこう。
基本価格に何が含まれているのか
通常、研修価格には講師謝金と教材作成費は含まれていることが多い。しかし、それも研修会社によってバラバラであり、教材作成費は含まれているが、資料作成費は別途などと書いてあるところもある。
どこの範囲までが提示されている価格に含まれているのか、詳細な見積書をしっかりと出してもらうことが、後々でのトラブルを回避することにつながる。
別途加算になりやすい項目一覧
ここでは、別途加算されるもの（あるいは、通常は基本料金に含まれていないもの）をご紹介しておこう。自社で必要になりそうな項目があれば、最初の段階でしっかりと確認をしよう。
カスタマイズ費全般
より成果を出そうと思って謝意研修のプログラムを考える場合には、自社の実情に沿ったカリキュラムやプログラムへと変更する必要がある。どの程度の変更を行うのかにもよるが、いずれにしても教材などの作成し直しが必要になる場合も多く、研修費用が大きく変わることがある。（追加のレジュメ程度で済む場合もあるが）
カスタマイズを行う場合には、以下のような費用項目が別途追加対象になるので事前にしっかりと確認しておこう。
- 取材費（実施企業への訪問調査費）
- 打合せ代（打合せに伴う日当や交通費）
- カスタマイズ教材作成費
教材・資料印刷費
教材の作成費（すなわち、教材を作るための費用）は含まれているが、印刷費（印刷代）は別途のケースがある。印刷代というのは甘く見ないほうが良い。研修内容によっては、膨大な量のテキスト等が必要で、自社でコピーしたらとんでもないことになる恐れがある。印刷費はどのような扱いになるのか、事前にしっかりと確認をしておこう。
テキスト購入代
教材は作成せずに、市販されている（あるいは、自社で作成した教材が書店等で販売されている）テキストなどを購入して研修で利用するケースも多い。この場合、テキスト代別途ということが多いので、確認をしておこう。
交通費・宿泊費
基本価格には通常含まれない。近隣の研修会社であればそれほど意識する必要はないが、北海道にある会社が東京の研修会社に社員研修の依頼をする場合には往復の交通費＋宿泊費が必要になる。距離がある場合にはそれほど小額ではないので、基本料金や見積書に反映されていない前提で考えておく必要がある。実際に、離島などの場合には、研修価格よりも交通費の費用の方が高額になるということは珍しいことではない。
会場代・場所代
社員研修を集合して行う場合には、それなりの広さのスペースが必要で、自社内で確保できるのであれば問題ないがそれ以外の場合には、外部への確保が必要となる。特に、大都市圏では会議室を確保するだけで結構な費用となる。これも、研修価格とは別に見積もっておく必要があるだろう。
備品・消耗品代
社印研修の内容にもよるが、模造紙やマジックなどの消耗品が大量に必要なる事がある。この費用が意外とバカにならないくらいに掛かることがある。事前にどのくらいの費用が掛かりそうなのかはしっかりと確認しておいた方が無難だろう。